映画「 ロード・オブ・ウォー 」

ＦｉｌｅＮｏ．060113

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この映画には「史上最強の武器商人と呼ばれた男」という副題が付いている。法律をかいくぐり裏の世界で暗躍する武器商人を描いたものである。緊張感の途切れない展開で、一気に観終わった２時間だった。冒頭、映像は銃弾のたどる道程を追う。工場で生産・箱詰めされ、港から輸出される。最前線に届いた弾は銃にこめられ標的を狙う。その標的がまだ“幼い子供のひたい”というのが象徴的だ。主人公ユーリー・オルロフ（ニコラス・ケイジ）は実在の人物ではないが、実存する５人の大物武器商人から作り出したモデルと言うから限りなく現実に近い。人物だけではない。「映画の出来事のほとんど全てに実例がある」と監督が言っている。武器商人がクローズアップされたのは、1991年のソ連崩壊後だそうだ。映画の中でも「冷戦の終わりは、熱い商戦の始まり」と言っているように、冷戦終結は武器商の環境を一変させたという。その稼ぎ頭はソ連製自動小銃AK47カラシニコフ。武器商人のメイン商品で、第３世界でテロや内戦に使われている。

ユーリーは、ウクライナ軍の将軍である叔父と共謀し、禁輸措置に違反する武器をリベリアをはじめ戦時下にあるアフリカの国々へ売りさばく。現実問題、アンゴラ・モザンビーク・ソマリア・コンゴ・ザイールなど、アフリカ諸国の紛争は枚挙に暇がない。特にルワンダ内戦での大量虐殺は皆が知るところである。当時、虐殺の計画が進む中、ルワンダ駐留の国連軍は武器を隠した倉庫を把握していた。しかしニューヨークの国連本部は武器倉庫へ踏み込む権限を与えなかった。西側諸国も単なる部族間の争いとして手を差し延べなかった。わずか100日間に80万人の犠牲者を出す大虐殺となった。戦争犠牲者の90％が銃によるものだ。映画では、リベリアの難民キャンプを見下ろす丘で、ユーリーが武装勢力と商談をする。この武器を売れば、目の前の難民が虐殺される。しかし、売らなければ自分の命がない。「需要があるから供給するだけ」などと言える状況ではない。売るも地獄、売らぬも地獄。武器商人とはこんな商売なのである。

先月（05年12月）、アメリカのブッシュ大統領は「イラク戦争の根拠とした情報（大量破壊兵器を存在）の多くが間違いだった」と認める演説をした。ところが、根拠は誤りでも戦争自体は間違っていないと主張する。イラクの現状は、治安の悪化に歯止めはかからず、アメリカ軍の犠牲者は2000人を超した。コストは当初の見通しを大幅に超しそうだ。泥沼状態で出口の見えない現状に、アメリカ国内の世論の半分はイラク撤退を叫ぶ。ベトナム戦争末期と似ていると言われる。民主主義を押し進めるという大義名分も、いまや振り上げた拳をどう下ろすかに悩んでいる。ラムズフェルド、チェイニー、ネオコンといった取り巻きでは当然戦争へ突き進む。と言うより歴代の大統領は皆、戦争に関わってきている。20年ほど前、オリバー・ストーン監督の「サルバドル」という映画があった。カメラマンを通して内戦を描いたものだが、映画の中で大統領に当選したレーガンが「中南米の共産化を食い止めよう」と演説する。

その映画（サルバドル）の中で主人公ボイルが大使に向かってまくし立てる「ベトナムの失敗にこりてないないらしいな。１億２千万ドルも注ぎ込んで戦争ごっこか。第２のベトナムは見たくない。人民が苦しむ。アメリカも非難される。俺は身体を張って取材した。金のためじゃない。国を信じたからだ。今でも信じている。憲法やあらゆる人民の人権を守るべきだと思っている。人民第一に考えろ。アメリカ人として恥じない、良識に基づいて、ここを正義の国にしろよ」。20年を経ても、今現在にそっくり当てはまる言葉に驚く。しかし現実は違う次元で動いているように思う。世界各国の国防費を比較すると、アメリカが突出している。国防費だけではない。武器の輸出額でも他を圧倒している。アメリカ経済の重要な部分を占めているのである。アメリカにおける「戦争」は、経済の歯車の一つと言ったら言い過ぎだろうか。インターポールに捕まったユーリーがこう言う。「最大の武器商人は、君たちのボス（大統領）だ」。