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令和2年版・防衛白書
左翼・西日本新聞の投稿にもの申す(2) 左翼・西日本新聞の投稿にもの申す(1)
安倍首相!頑張れ!!! 秋元式・現代アート的睡眠導入法

[2020/07/30]
令和2年版・防衛白書
産経新聞
『中国の尖閣侵入「執拗」』;北ミサイル多様化 指摘
『中国、尖閣で活動常態化』;偽情報流布も警戒
(社説)『防衛白書』:「中国の脅威」を明記せよ
読売新聞
『中朝ミサイル開発強化』:「早期探知妨げ」狙う
『2020版防衛白書 要旨』:尖閣「現状変更」強い懸念
(社説)『防衛白書』:脅威の増大へ対処能力高めよ
西日本新聞
『コロナ禍の中国動向警戒』:尖閣侵入は「執拗」
『馬毛島「地元説明」消える』:住民反発「配慮に欠ける」
 
政府は令和2年版防衛白書を公表した。今回の白書の特徴は、尖閣諸島た東シナ海における中国の動向や、新型核ミサイルを開発する北朝鮮に対する強い警戒感を示したことである。この厳しさを増す安全保障環境に対して、日本は自らの防衛力を整備すると共に、日米同盟による抑止力の強化を図らねばならない。日本としては本来独立国として自主防衛の能力を持つべきだが、現状日米安全保障なしには我々国民の命を守ることができない。同盟による抑止力、対処力の強化が一層重要になってきている。白書は米国について『中国を抑止するため、インド太平洋地域の安全保障を最重視する姿勢を明確にし、戦力を優先的に配分する方針』だとしている。東アジアにおける中国の覇権主義、膨張主義に対処するには、米国の関与と同盟国による中国包囲網の確立が求められる。

中国は尖閣諸島の日本の領海や接続水域への侵入が常態化し、過去最高を記録している。白書はこの動きを『執拗に』という強い表現で警戒感を示している。中国は南シナ海においては、勝手に「九段線」を引き、中国の領海だと言っている。東シナ海の尖閣諸島周辺についても、勝手に国内法で中国の領海にした。過日、日本の漁船が、漁をしていると、中国海警の公船が中国の領海から出ていけと追尾された。海警の公船は、軍艦を塗装しなおしたもので、機関砲なども装備し、中国軍と一体運用されている。あいた口がふさがらないとはこのこと、中国は、日本に対し日本漁船の操業阻止を要求してきた。実際フィリピンでは漁船が公船の体当たりで沈没させられている。日本の漁師は今、豊かな漁場を前に漁に出られない状況にある。そのうち、中国の船団が大挙尖閣周辺に押し寄せてわがもの顔で漁をするかもしれない。あるいは漁民に扮した兵士が尖閣上陸ということも懸念される。

北朝鮮は、ミサイルに搭載可能な核の小型化に成功し、低高度、変則軌道で飛ぶ新型ミサイルの開発、連続発射による飽和攻撃など奇襲攻撃能力の強化に重点をおいている。白書では『発射の兆候把握や早期探知を困難にし、ミサイル防衛網を突破することを企図している』としている。日本への攻撃能力を保有している北朝鮮と、力を背景にした傍若無人の中国を前に、海上保安官は24時間365日、夜を日に継ぐ警備に当たっている。航空自衛官は、中国の戦闘機1機が中国を発進すると同時に自衛隊の戦闘機4機が緊急発進(スクランブル)をしている。これが年間600回を超える。またイージス艦や潜水艦で任務にあたる自衛官もまた同じで、一瞬も気が抜けず、精神的にも肉体的にもギリギリの状態が続いている。そんな海上保安官や自衛官への感謝の念も無く、左翼は“解決は平和外交”でなどと能天気なことを言う。どれだけ政権が、緊迫感をもって緊急配備しているかなど知るまい。

7月28日の左翼・西日本新聞に『平和外交、通じ世界秩序守れ』という読者投稿が載った。『武力によらない平和外交の秩序を守ることを切望します』と結んでいる。平和外交で解決するなら、とっくの昔に世界は平和になっている。米国のポンペオ国務長官の対中政策の演説は次のようだった。『中国を国際社会に組み入れようとする歴代米大統領の関与策は失敗したとして、その転換を提起した。中国の習政権は、国際社会の警告に耳を傾けず、法の支配や貿易ルール、人権を無視する措置を取ってきた』。そもそも昨年米国が中距離核戦略(INF)廃棄条約を破棄したのも、中国に条約参加を呼びかけたが無視されたためである。しかもこの時点で中国は東アジアにおける優位を確立していた。米国としては、条約破棄は致し方なく、防衛力強化に舵を切らざるを得なかったのである。左翼は、全く現実を見ず、現実とはかけ離れた、頭の中の観念だけでものを言う。読者投稿はその典型である。

さて防衛白書公表に対する各新聞の報道であるが、上に掲載した通り大きな開きがある。はたして西日本新聞で、緊迫した日本の安全保障環境を読み取れるだろうか。むしろ前年と比較して、馬毛島に関する記述が削除された部分の方をはるかに重要視しているようにもみえる。一方、産経新聞と読売新聞は、両紙とも社説で取り上げ、社としての見解、意見を述べている。記事全体を読めば、緊迫した現実を理解し、読者が正しい判断ができる報道のように思える。これはすべての新聞について言えることだが、新聞の役割は、世の中の出来事を事実に基づき、あくまでも正確に伝えることにある。イデオロギーに凝り固まり、反対のための反対に終始し、政権に打撃を与えるだけに一生懸命の新聞などいらない。一方、読者側にも問題がある。新聞・テレビ・インターネットの膨大な情報量に振り回されることなく、はっきり事実を認識し判断できる能力を養うべきである。
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[2020/07/21]
左翼・西日本新聞の投稿にもの申す(2)
7月20日の左翼・西日本新聞の読者投稿に『先制攻撃論は受け入れるな』という意見が掲載された。この投稿内容は概ね次のようである。『武器増強論が出てくる。軍拡競争である。それでも安心しない時に相手の基地を先制攻撃する論になる』『中国や北朝鮮の戦力に対して、平和外交と世界の世論を信頼して解決しようと努力することだ』『敵基地攻撃、先制攻撃論は絶対に受け入れられない』。要点は、“先制攻撃論は受け入れられない”“解決策は平和外交と国際世論”の2点である。
まず「先制攻撃論は受け入れられない」だが、今回の敵基地攻撃論で、先制攻撃論が展開されたのを、私は見たことも聞いたことも無い。投稿記事を見るとあたかも先制攻撃論が議論されているかのようなタイトルの印象である。あきらかに左翼新聞が得意とする“印象操作”である。2017年の自民党安全保障調査会の提言はこうである。『何発もになると防衛システムには限りがある。すでに攻撃されている訳ですから2発目の攻撃をされないために、その攻撃相手を無力化するということは、当然自衛の範囲、その能力は当然政府として保有すべきではないか』。今回検討されようとしているのはあくまでも抑止力としての「敵基地反撃論」である。

次に『解決策は、平和外交と国際世論を信じて』の部分である。そこで参考までに近年の中国の動きを書いてみる。

2016年オランダ・ハーグの仲裁裁判所で審議された、中国が南シナ海で主張していた「九段線」の裁判である。仲裁裁判所の判決はこうであった。『九段線という独自の境界線について、歴史的な権利を主張する法的根拠は無い』。ところが中国は「判断は無効」「仲裁裁判所判決は出たとしても、紙くずに等しい」と国際的な裁判所の判決を“紙くず”と言い放った。国際社会から相当な批判を受けたが、中国は「空母を10隻並べても、中国はビクともしない」と無視したのである。
最近の動きでは、香港の「国家安全維持法」がある。中国は1997年に香港が英国から返還された後も、50年間は一国二制度を維持すると国際社会に約束した。ところが米英の批判を承知でそれを“ホゴ”にした。今や、カバンの中に独立の旗を入れていただけで逮捕である。あるいは令状なしに捜査でき、通信傍受は警察の判断である。中国は「英国とは約束でも、国際義務でもない」と国際批判を受け入れる気など微塵もない。

以前、BSフジのプライムニュースで、キャスターの反町氏と共産党が論争した。簡単に一部を紹介すると、
反町氏『中国や北朝鮮が話せば分かる国だと思いますか』
共産党『そりゃあ、分かってもらわないといけない』
反町氏『分かってもらわないといけないのは分かるが、分かる相手だと思いますか。中国や北朝鮮が国と国の関係において、何をモノサシにしていると思いますか』
共産党『いやぁ、聞いてみないと分かりませんね』
左翼というのは、現実と向き合わず、空理空論を振り回すだけだから、こういう支離滅裂で情けない受け答えしか出来ない。

左翼・西日本新聞は、今年の年頭に当たっての社説でこう言っている。
『健全な隣国外交こそ〜軍拡よりも健全な隣国関係の構築こそ優先されるべきではないか』
この主張は今回の投稿者の意見と見事に一致する。私には非常に空虚に感じられる。
もちろん最大限の外交努力は必要である。しかし、その外交には力の支えが必要である。
次にいくつかの言葉を書いておくので、しっかり読んでいただきたい。
力なき正義は無意味』・・・『平和は力によってもたらされる』
力なき外交は無力』・・・・・『時に軍艦が最良の外交官になる』
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[2020/07/18]
左翼・西日本新聞の投稿にもの申す(1)
先日、左翼・西日本新聞に『「敵地攻撃」戦争まっぴら』という読者投稿が掲載された。その内容は概ね次のようなものであった。
『イージスアショア計画の撤回がなぜ敵地攻撃になるのかわかりません。政治家の見識が問われているのではないでしょうか。・・・北朝鮮に拉致されてた横田めぐみさんに対するお母さんの愛と悲しみはどれほど深いものかと思うと、敵基地で働く若い兵士にもお母さんがいることを考えてしまいます。誰であれ命は大切なのですから。心ない政治家によって戦争に巻き込まれるのはまっぴらです』。
つまりこの投稿者は、「見識の無い政治家」「心ない政治家」によって戦争に巻き込まれると言っている。「なぜ敵地攻撃になるのかわかりません」と言うなら、政権を批判する前に、もうすこし経緯を理解したうえで投稿されたい。

イージスアショア計画が中止になったのは、改良型迎撃ミサイル「SM3ブロック2A」が発射された後、ブースターが分離されるが、これが周辺住民の居住地に落下する危険があり、これの改修には相当の期間と費用がかかるためやむなく断念したのである。しかし防衛網に穴を開けては国民の命が守れない。近年北朝鮮や中国のミサイル技術は高度化している。そのミサイル数千発が日本に照準を合わせすでに配備されている。日本の迎撃能力をはるかに超える「飽和攻撃」をされたら、SM3やPAC3だけでは国民の命を守りきれない。敵基地攻撃能力は「他に手段がなければ自衛の範囲で、憲法上認められる」としている。敵基地で働く若い兵士の命を思いやるのも大事だが、政府は日本の「我々の家族の命」を守ろうと必死である。決して「見識の無い政治家」「心ない政治家」ではない。防衛力整備は、あくまでも敵に日本への攻撃を思い止まらせるための「抑止力」であることをご理解いただきたい。

ところで左翼・西日本新聞も、厳しくなる一方の安全保障環境を、百も承知でこの投稿を掲載したのは如何なものか。読者に誤ったメーセージを与える。そもそも今回の投稿者の考えこそ、左翼新聞が広めたい考えなのかもしれない。つまり、西日本新聞が広く植え付けたい思想に、この投稿が利用されたとも考えられる。先日、政府は令和2年の「防衛白書」を公表した。西日本新聞は2面に「コロナ禍の中国動向警戒」としてわずか60行の報道だった。その報道の在り方を産経新聞や読売新聞と比較しても、あまりに差がありすぎる。しかも国防白書の中の馬毛島関連で、地元説明の記述が削除された部分については、『住民反発「配慮に欠ける」』と70行にわたって書いている。左翼新聞としては、脅威を増す安全保障環境より、はるかに馬毛島の方が重要のようである。
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[2020/07/14]
安倍首相!頑張れ!!!

私は今年2月中旬、コロナウィルスが注目され出した頃、ここ「雑感」の頁でこう書いた。
『「郵便ポストが赤いのも、電信柱が高いのも、みんな私が悪いのさ」という言葉がある。そのうち「新型ウィルス感染による肺炎は、すべて政権が悪いのさ」と左翼新聞があおり、それを読んだ読者が訳もわからず「そうだ、そうだ」とはやしたてることになるかもしれない』。
まさに今、そうなっている。
日本は緊急事態条項を憲法に書き込もうと言っただけで、左翼が狂ったように反対する。今回の緊急事態宣言も「新型ウィルス特別措置法」の中の「緊急条項」を使っただけである。世界を見れば、ロックダウンし、警察や軍が出動し、罰則を科す。「要請」だけの日本である。ニューヨークで起きていることは、必ず日本で起きると懸念された。しかし、爆発的な流行は抑え込まれた。日本の習慣や民度の高さも大きな要因の一つだが、政府が結果責任なら政府はよくやっている。ところが現実は、理不尽ともいえる政権叩きが横行している。日本は本当に緩い。これが香港なら確実に終身刑である。

 

過日、北朝鮮による拉致被害者・横山めぐみさんのお父さん・横山滋さんが帰らぬ人となった。無念であったに違いない。この後、滋さんのご家族が記者会見をされた。この会見で、めぐみさんの弟さんである哲也さんがこう述べられた。
『拉致問題が解決しないことに対して、ジャーナリストやメディアの方が“安倍首相は何をやってるんだ”というようなことをおっしゃる方もいます。“何も動いていないじゃないか”というような発言をここ2,3日のメディアで目にしておりますけれども、安倍首相、安倍政権が問題なのではなく、40年以上何もしてこなかった政治家や、“北朝鮮が拉致なんてするはずがないでしょ”と言ってきたメディアがあったからここまで安倍総理、安倍政権が苦しんでいるんです。安倍総理、安倍政権は動いてやってくれています。なので何もやってない方が政権批判するのは卑怯だと思います』。

 

「検察庁法改正案」で国会が紛糾した。タレントまでもが「#検察庁法案に抗議します」など大変な騒ぎだった。この問題の一般的な認識は「これまで安倍首相の様々な問題をもみけしてくれた黒川さんへのお礼」だとか「黒川さんを次期検事総長に据えるため」くらいのことだろう。しかし、実体は全く違う。首相一人の力で、検事総長の人事が動かせるようなものではないというのは、少し事情の分かった人なら常識だと言う。安倍首相としては、検察庁も含めた法務省が提出した案件を、決まりに従って承認しただけ。安倍首相は、黒川氏とはほとんど面識がなく、むしろ次期検事総長の林氏との関係が深いのだという。黒川氏の処分が軽かったのも、まるで安倍首相が取り計らったかのように報道されたが、これも検察庁内部で、黒川氏退官後の一生を棒に振らせる訳にはいかないと思いやった検察庁内部の総意だという。制度に従って内閣が承認しただけだが、メディアは安倍首相をサンドバッグ状態の袋叩きである。

 

コロナ対策で、地方自治体の首長が評価されている。逆にこれも安倍首相叩きの道具になっている。そもそも特措法に基づく緊急事態宣言はそういう制度である。国が大枠を決め、地方はそれを受け、各地方に則した対策を行う。地方自治体はそれぞれ状況が全く異なる。全国一律の細かい対策など出来るわけがない。地方の首長は、自分を選んでくれた県民の顔が見える。声が直接聞こえてくる立場にある。知事は、自分の守備範囲の実態を見極め判断するのが仕事である。地方の首長が目立って当たり前。むしろ、目立たない首長の方が問題である。権限を与えたにも関わらず、判断基準を国に求め、指示待ちしているような知事は、如何なものか。コロナウィルスが問題になった当初、知事会のコロナ対策会議は、大半が職員の代理出席だったという。それが一気に変わったのが緊急事態宣言だった。結局、知事たちの認識もその程度だったということだ。ところで東京都知事選は小池都知事の圧勝で終わったが、選挙が終わったとたん、連日感染者が200人超えってどうよ!!

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[2020/07/01]
秋元式・現代アート的睡眠導入法
人間には体内時計というのが備わっている。それは一日の長さの24時間ではなく少しだけずれている。だが我々は24時間のリズムで生活し、夜になると眠たくなり、朝になると目が覚める。そこは優秀な細胞がちゃんと調整してくれている。考えてみると仮に1日8時間眠るとしたら、人生の3分の1眠っていることになる。そう考えればこの貴重な時間は最大限有効に過ごさねばならない。睡眠中は疲労回復はもちろんだが、ものの本によると前日の出来事を記憶に定着させるのだという。だとすれば脳内にその人の人生の軌跡が積み重ねられていくことになる。仮に人間に全く記憶が無いとしたら、これほど味気ないものは無い。記憶があるからこそ、ヒトはそれまでよりさらにより良い人生を目指して頑張る。

過日、映画「翼よ!あれがパリの灯だ」(BS103)が放映された。この映画はニューヨークからパリへ、史上初の「無着陸・単独飛行」で大西洋を横断したリンドバーグの物語である。ニューヨークの飛行場を飛び立ち、33時間30分、5810キロを一人で飛びきった。単独飛行のため、成功には睡魔との闘いも大きな課題である。映画では、出発の前日ホテルに泊る。ところが、雨のため滑走路がぬかるんで離陸できないのではないかなど心配は尽きない。眠ろうとすればするほど冴えてくる。結局、24時間一睡もせず、横断飛行に挑んでいく。飛行中何度も疲れと睡魔に襲われながらも、大勢が待ち受けるパリの飛行場に着陸する。つまり彼は、3日間眠らなかったのだ。

ニューヨークを出発する朝のホテル。リンドバーグは、眠らなければとあせる。『さぁ眠ろう。羊を数える手もあるが、壁紙の花を数えよう。眠るんだ』。100年も前のアメリカで、眠りに就こうとするとき、「ヒツジが一匹、・・・」と数えていた。眠りに入る方法としては、雑念をはらい無我の境地になることだろうが、我々凡人は、高僧ではないので、せめて一つのことに集中するのが一番だ。眠りに就く環境も重要である。人それぞれだが、私はとにかく真っ暗にする。漆黒の闇にするのだ。テレビのアンケートでは、部屋を真っ暗にするという人が、4人中3人もいた。真っ暗にする人は意外に多いという印象だ。

さて、私の睡眠導入法を紹介しよう。私は目を閉じたまま、視覚を働かせる。まず目を閉じると、真っ暗な背景に、薄い青色のもやもやしたものが見える。私はこれを“もうろう体”と呼んでいる。このもうろう体が、もやもやと千変万化する。これをひたすら現代アートとして鑑賞するのである。そうしていると不思議なことに、具象画のような画像が時々出てくる。また奥行の深い3Dになったりするときもある。それでも、なかなか眠れないこともある。そんな時は、ふっと気がつくと、必ず瞼(まぶた)に力が入っている。このときは思い切って一旦目を開ける。そして再び静かに目を閉じる。漆黒の闇にするというのも、目を開けた状態と、閉じた状態が同じにするためである。ダメ元で一回試してみては如何。
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